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閉塞感を乗り越える

組織のメカニズムにメスを入れ、閉塞的な状況を打開することで社員がより果敢にチャレンジする事業風土を作り上げます。

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閉塞感という言葉は、個人が抱く「感覚」であるが、その「狭いところに閉じ込められ」「身動きができない」そして「手の打ちようがない」雰囲気は、社会や企業の構造的な問題から発生している。つまり、働く個人としては簡単に対処しようがなく、不条理感に近いものがあるのだ。...閉塞感が続くと...人々は気力を失い、場合によっては精神的に追い詰められて、病に至る場合も出てきてしまう

『やる気もある!能力もある!でもどうにもならない職場 閉塞感の正体』より

「閉塞感」という言葉が広く人々に使われるようになってきています。主に政治や経済の面で、首相の所信表明演説などを中心に新聞紙面を賑すことが多いのですが、実際に閉塞感が蔓延しているのは、マクロ経済の部分だけではありません。人々が日々仕事をするそれぞれの職場においても、閉塞感を感じるという声は大きくなる一方なのです。

閉塞感について、一般的な定義は存在しませんが、ここでは組織内で感じる閉塞感を、「企業などの組織内で生じている様々な閉塞的状況に人々が置かれたときに生じる、辛さや息苦しさといったネガティブな心情」と定義します。そうすると、将来の見通しが見えない、やりがいが湧かず成長実感を感じられない、仲間や上司との関係が希薄で一体感を感じられない、といった、閉塞的な状況を思い浮かべられるのではないでしょうか。

当社ではこれまでに2回、企業内に蔓延する閉塞感の実態を明らかにすべく、ビジネスパーソン1,000人を対象とした調査を行ないました。



その結果、社員の約4割が閉塞感を感じ、その閉塞感がこの2年間でさらに悪化していることが明らかになりました。

社員が閉塞感を感じ、意欲を失い、最終的に社外に流出してしまうことは、企業にとっても大きな戦力低下につながります。企業内に生じた閉塞感の打破に向け、自社の社員の意識状態を正確に把握し、必要な組織改革を進めることが重要であると考えられます。

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著書

職場の閉塞感について、東洋経済新報社から著書を出版しています。

メディア掲載

職場の閉塞感について、株式会社東洋経済新報社が運営するビジネス情報サイト「東洋経済オンライン」上で2011年5月から11月まで当社コンサルタント執筆の連載記事(全5回)が掲載されました。


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