複数企業の実態をもとに一定の条件下で標準化された賃金をさす場合と、一企業内における標準的な社員の賃金をさす場合がある。
前者の場合、公的機関や民間の調査会社などが、年齢、学歴、職種などを基準に一定の条件を定め、複数企業の実態から標準化した賃金を示し、各企業は賃金の決定を行う場合などに参考にする。後者の場合、当該企業内において標準的に昇降給・昇降格した場合の賃金推移を示す。
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