組織・人事コンサルティングサービスを提供するクレイア・コンサルティング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：草間徹）は、M&A後に職務や処遇の変化を受けやすい被買収側企業の正社員（現職・元職）約400名を対象に、インターネットによるアンケート調査を実施しました。
本調査の結果、M&A発表時に約4割が「転職を考えた」と回答し、発表後3年以内に4人に1人が実際に退職していたことが分かりました。背景には、方向性の不透明さや処遇への不安があると考えられます。
一方で、雇用・処遇について事前に丁寧な説明があったケースでは短期離職が抑えられる傾向が見られました。M&Aを前向きに捉える要因としては、評価・処遇の公正さや適材適所の配置を実感できることが重要であることが示唆されました。
※本調査は、2016年に実施した「M&Aが従業員に与える心理的影響についての調査」（M&Aや企業再編に遭遇した被買収側企業の従業員400名対象のアンケート調査）と同一設問で、10年ぶりに再実施した調査です。
詳しい調査結果は下記プレスリリース（PDF）にてご覧いただけます。