Tag:賃金
- 賃上げが進む中、大企業の中堅社員の賃金が減少しているのはなぜか 昨今賃上げの動きが活発化しています。しかし蓋を開けてみると、初任給引き上げや20～30代のベア・定期昇給引き上げと若手重視の配分傾向が強まっているようで、なぜこのような傾向にあるのか人事組織のプロであるコンサルタントの目線から独自の調査を行い考察します。
- 「同一労働同一賃金」が迫るのは人事プラットフォームの変革 働き方改革法案（①時間外労働の上限規制、②高度プロフェッショナル人材制度の導入、③同一労働同一賃金の法整備化）が、2018年6月29日に成立しました。今回は、2020年4月に施行に施行される非正規雇用労働者の待遇格差是正を目的とした③同一労働同一賃金が、企業経営に及ぼす影響について考察してみます。
- ２章 日米の「人事制度」を再点検する⑧ 米国型マネジメントを可能にするシステムとは？ 職務グレード制度に関連するサブシステムには、以下のようなものがあります。 職務グレード制度に関連するサブシステムグレード ①評価制度 ...
- ２章 日米の「人事制度」を再点検する⑤ 職能資格制度を構成するサブシステム また、職能資格制度のサブシステムである次のような各制度にも、日本企業のマネジメントに合致するような工夫が見られます。 職能資格制度を構成するサブ...
- Ｍ＆Ａにおける人事管理 ２ ～賃金・労働条件、併存にも危うさ～ 一般的に事業再編には「統合」と「分割」の２つの方法があり、それぞれで人事課題も異なるものである。今回は統合の典型例である「合併」を例に解説させていただいております。
- 学校法人の人件費改革施策（２） 前回は、人件費改革の2つの方法（1人当たりの人件費単価を下げる、人員数を減らす）のうち、人員数を減らす方法に焦点をあてて、解説を進めてきました。今回は、もう1つの方法である「1人当たりの人件費単価を下げる」方法について、その具体的な施策を考えてみます。
- なぜ大学の人件費改革は困難なのか 前回は、私立大学法人において、18歳人口の減少が事前に把握できていながらも人件費依存率が一貫して上昇し続けてきたことを取り上げ、人件費改革に取り掛かることの難しさを指摘しました。今回は、学校法人の人件費構造を踏まえながら、なぜ人件費改革が困難なのか、について考えてみます。